【書評】金融緩和で日本は破綻する

一橋大学名誉教授の野口悠紀雄氏が書いた反リフレの評論。
財政・金融におけるタカ派の筆頭らしく、その論説は厳しい。

それにしても、最近、日本を代表する大学の学者の著書のタイトルが過激かつ下品になった。
著者が望んでついたタイトルでもあるまいが、もう少しなんとかならないことか。
先日は慶応大学准教授の著書を読んだが、これはタイトルも中身も品がなく、粗削りに過ぎた。
書評を書く価値のないレベルだった。

それに比べると、野口氏はさすが大先生だ。
タイトルとは異なり、中身は良書である。
反リフレの論点がよく網羅されている。
すべての論点が絶対的に正しいとは思わないが、少なくとも一面の正しさを持っている。
反リフレの入門書とでも言うべき本だ。

筆者は野口氏と同じく反リフレであり、タカ派である。
といってもリフレ政策を何から何まで否定するものではない。
リフレ政策には恐ろしい結末が待っているが、それでもやらざるを得なかった事情があったのだと思っている。

野口氏が予言するリフレの帰結は何か。
財政ファイナンスによる政府財政の悪化とFinancial Repressionによる国民負担である。
その先にあるのは円安であり、それが輸入インフレを進め、国内の財・サービスに転嫁され、さらにインフレが進む。
高いインフレが円安を生み、円安トレンドが円売りを招く。
ついには円資産が売られ、高インフレとともに円金利を高騰させる。
円金利の高騰は、政府には財政破綻を、資産価格には急落をもたらす。

なぜ今まで破綻しなかったか。
それは、海外経済も脆弱であるため、円資産より魅力的な資産が見つからなかっただけなのだ。